株式会社GRCS（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐々木 慈和、以下 当社）は、当社が開発・提供する全社的リスクマネジメント（ERM）を支援するクラウドアプリケーション「Enterprise Risk MT」（エンタープライズリスクエムティ、以下 ERMT）について、戸田工業株式会社（本社：広島県広島市、代表取締役社長執行役員：久保 恒晃、以下 戸田工業）における導入事例を公開したことをお知らせいたします。
株式会社GRCS（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐々木 慈和、以下 当社）は、当社が開発・提供する外部委託先リスクマネジメントを支援するクラウドアプリケーション「Supplier Risk MT」（サプライヤーリスクエムティ、以下 SRMT）について、株式会社FUNDINNO（本社：東京都港区、代表取締役CEO 柴原 祐喜、以下FUNDINNO）における導入事例を公開したことをお知らせいたします。
株式会社GRCS（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐々木 慈和、以下 当社）の代表である佐々木が、2024年7月25日（木）ラジオNIKKEI「ザ・マネー～木曜日 櫻井英明のかぶてつ」に出演いたしましたので、お知らせいたします。
株式会社GRCS（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐々木 慈和、以下 当社）は、当社が開発・提供する全社的リスクマネジメント（ERM）支援クラウドアプリケーション「Enterprise Risk MT」（エンタープライズリスクエムティ、以下 ERMT）と、株式会社JX通信社（東京都千代田区、代表取締役 米重 克洋、以下 JX通信社）が提供、株式会社QUICK（本社：東京都中央区、代表取締役社長：髙見信三）が販売代理店を務めるAIリスク情報サービス「FASTALERT（ファストアラート）」の連携オプションの提供を開始したことをお知らせします。この連携により、国内外におけるリスク情報の早期入手による自社での迅速な対応策の検討・実施とその進捗状況の可視化、外部のリスク情報を参照したリスク評価の向上、そしてこれらの関連情報をツール上で一元管理することによるERM活動の強化を支援します。
株式会社GRCS（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐々木 慈和、以下 当社）は、当社が開発・提供するサイバーセキュリティリスク管理を支援するクラウドアプリケーション「CSIRT MT.mss」（シーサートエムティエムエスエス）について、ジオテクノロジーズ株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長 CEO：八剱 洋一郎、以下 ジオテクノロジーズ）における導入事例を公開したことをお知らせいたします。
株式会社GRCS（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐々木 慈和、以下 当社）は、これまで提供していた生成 AI の導入から運用までをセキュリティリスクの観点をベースに支援する「生成 AI セキュリティリスクマネジメント支援」サービスメニューを拡充し、生成AIの業務活用や利用促進の伴走支援やプロンプトBPO／スキル獲得支援、生成AIリテラシー教育支援を追加しました。急速に進化する生成AIを業務に最大限活用するための伴走支援とともに、生成AI利活用および運用におけるセキュリティリスクの低減およびガバナンス体制の維持に必要な支援を包括的に提供します。
株式会社GRCS（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐々木 慈和、以下 当社）は、当社が開発・提供する外部委託先リスクマネジメントを支援するクラウドアプリケーション「Supplier Risk MT」（サプライヤーリスクエムティ、以下 SRMT）について、日本生命保険相互会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：清水 博、以下 日本生命）における導入事例を公開したことをお知らせいたします。
株式会社GRCS（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐々木 慈和、以下 当社）は、株式会社ブロード（本社：東京都千代田区、代表取締役：姫野 惠悟）が総販売元として提供する米国Ridge Security社のAI駆動型CTEM支援ソリューション「RidgeBot」の取り扱いを開始しました。
株式会社GRCS（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐々木 慈和、以下 当社）は、当社が提供する「NIST SP800-171準拠セキュリティ支援ソリューション」が、NIST（National Institute of Standards and Technology／米国国立標準技術研究所）により2024年5月に改訂された最新版のNIST SP800-171 Rev.3に対応したことをお知らせします。
株式会社GRCS（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐々木 慈和、以下 当社）は、みずほ証券株式会社（本社：東京都港区、取締役社長：浜本吉郎、以下 みずほ証券）が進めてきた日本株注文管理に利用するオーダーマネジメントシステム（以下 OMS）の刷新プロジェクトに参画し、この度当該OMSの本格利用が開始されましたことをお知らせします。
