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API の氾濫という深刻な問題:過去のインシデントを学習して将来を見据える|IoT OT Security News

本記事はサイバー・セキュリティに関するニュースを集めた情報サイト
IoT OT Security News」に掲載されている情報から
セキュリティニュースを一部抜粋してご紹介するものです。

記事詳細は下部に記載のURLよりご覧ください。

 

2023/05/09 HelpNetSecurity — かつてないスピードで、API が開発/導入される現代の企業において、API スプロール (氾濫) の問題が広まり始めている。Postman の 2022 State of the API Report では、「回答者の 89%が、組織の API への時間とリソースの投資は、今後 12ヶ月間で増加するか、変わらないだろうと答えている」と指摘されている。つまり、API の開発/展開が進むだろうと、それぞれの組織は自信を持っているのだ。

このような急速な発展により、それぞれの組織において、API の存在が把握できなくなるという危険性が生じる。それにより、攻撃者が悪用する Shadow API の作成にもつながり、高額のメンテナンス費用が発生させる一因となっている。放置された API スプロールがもたらす、インシデントの可能性を説明するために、未知または古い API エンドポイントに起因する侵害の実例を3つ紹介する:

Uber (2016)
2016年に、Uber で 5,700万人の顧客とドライバーに影響を与える大規模なデータ侵害が発生した。Uber の開発者が用いる GitHub の非公開リポジトリを悪用することで、AWS の認証情報を発見した攻撃者が、機密情報を取り込んだ S3 バケットにアクセスしたと見られている。このインシデントで、Uber は $148M の和解金を支払い、同社の評価に深刻な悪影響が生じた。

Facebook (2018)
2018年に、Facebook は約 5,000万人のユーザーの個人情報が流出するという、情報漏えいインシデントに見舞われた。攻撃者は “View As” 機能の脆弱性を悪用してアクセス・トークンを取得し、他のユーザーになりすましていた。この情報漏えいは、API エンドポイントの保護が不適切であったことに起因している。Facebook は、この問題を解決するために、アクセス・トークンをリセットすることになり、約 9,000万人のユーザーの反発にさらされ、規制当局に監視されることになった。
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