API セキュリティ調査：全インシデントに占める割合は 4.1〜7.5％｜IoT OT Security News

2022/07/19 16:00:00

本記事はサイバー・セキュリティに関するニュースを集めた情報サイト
「IoT OT Security News」に掲載されている情報から
セキュリティニュースを一部抜粋してご紹介するものです。

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2022/06/22 DailySwig — サイバー・セキュリティ・インシデントの原因のうち、API の不安定さが 4.1〜7.5％を占めていることが、最新の研究により明らかになった。Marsh McLennan Cyber Risk Analytics Center が実施した調査は、約11万7000件のユニークなサイバー・セキュリティ・インシデントの分析をベースにしたものであり、大企業ほど API 関連のインシデントが増加する傾向にあることが、統計的に判明している。大企業は、中小企業と比べて３〜４倍も、API セキュリティ問題を経験する可能性が高かったのである。

この調査を実施したサイバー・セキュリティ・ベンダー Imperva は、DX とビジネス展開の加速により、大企業における API は、露出／非保護というリスクを、より多く抱えるようになったと述べている。

API とはソフトウェア技術の一種であり、アプリケーションによるデータ・アクセスや、外部のソフトウェア・コンポーネント／オペレーティング・システム／マイクロサービスと連携するためのブリッジを提供するものである。

多くの API は、機密データが保存されているバックエンド・データベースに、ダイレクトに接続している。この特徴に攻撃者が目を付け、現代のオンラインサービスにおける構成要素が標的とされている。

API を介した攻撃の例としては、サービスを停止させる DDoS 攻撃から、通信を傍受／窃取／変更／リダイレクトする中間者攻撃、悪質なコードの注入、サービスやアカウントの乗っ取り、多くの API が接続する膨大なデータベースからの情報窃取にいたるまで、ターゲットに損害を与えるあらゆる攻撃が挙げられる。

Imperva は、サイバー・インシデントの 13件に 1件は、API の安全性の欠如が原因であると述べており、API の実稼働率の増加に伴い、この数字は増大の一途をたどると予想している。

規模の拡大

Imperva は The Daily Swig に対して、「大企業は多くの API を持つが、そのエコシステムの可視性は限られている。したがって、より多くの API が脆弱な状況に置かれ、この問題にさらされ易くなる」と述べている。

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https://iototsecnews.jp/2022/06/22/one-in-every-13-incidents-blamed-on-api-insecurity-report/